デジタルシステムが我々人類の英知、倫理から乖離してしまわないために
2018年4月、IT企業１２社、４つの大学、１つのインド部族、米国政府、非営利団体数社から、経営幹部、大学教授、人事リーダー、学生、外交官、作家、コンサルタントなど様々な役割の人たちが集まり、デジタル倫理の「独立宣言および憲法」を制定しました。
その中には大企業イノベーション研究所（Institute for Innovation in Large Organizations（ILO)のプレジデントPeter Temes氏と、アバナードのシニア・エグゼクティブ・リーダーのFlorin Roterも参加していました。彼らの共著、「We the People 」では、このサミットでの画期的な取り組みの背景になるフレームワークを説明し、このデジタル倫理サミットでの成果である作業草案を紹介しています。そして、デジタル化の時代に喫緊の課題、デジタルシステムが、我々人間の文明から乖離してしまわないための施策について、取り上げています。
「全てが計算可能なビッグデータの時代にあって、Peter とFlorinは我々に不可欠なフレームワークを示してくれた。今、まさに我々人類に必要な本です。」
デジタル倫理を議論することの重要性
私たちは日々、無意識のままに、即座に倫理的な判断を下しています。だからこそ、私たちは、デジタルシステムに、どうやってそういった倫理的判断をしたらよいのかを教えることができる、ということを認識しなければなりません。今こそ、デジタル倫理について議論し、私たちが倫理的判断の際に信念としていること、をシステムにコーディングしなければなりません。
「We the Peolple」ではデジタル倫理を議論し、行動する際のヒントを示しています。例えば：
- 事例ベースの倫理から、原則ベースの倫理まで
- 未来の仕事：人間は不要になる？
- 適切なプライバシー保護とは
- アルゴリズムによるバイアスや残酷さの落とし穴について
- デジタル時代において、誰が何を所有しているか？
- デジタル改革と米国の市民権運動
- 会話を始めるための実践的で便利なツール
詳細については、エグゼクティブ・サマリー をご覧ください。もしくは、書籍はAmazonで購入できます。
